日韓断交

【日韓】日本と韓国の断交の可能性は?メリットとデメリット~海外の反応も紹介

はじめに

韓国の反日活動激化により、日本では嫌韓ムードに加え国交断絶を求める声も出ており、「日韓断交論」が論議されています。

 

今回は韓国断交論が出たきっかけや可能性、経済的&社会的メリットとデメリット、海外の反応をまとめました。

日韓断交論が出るようになったきっかけ&可能性とは

 

韓国の反日行為が日韓断交を叫ばせてきた

 

韓国は日本から最も近い国であり、民族的な容姿も似ているなど、”最も近しい国”でありながら、多くの日本人の心の距離は”最も遠い国”となってしまっています。

 

世界を見渡すと隣国同士で仲の悪い国は少なくなく、アメリカとメキシコ、イギリスとフランス、トルコとギリシャ、インドとパキスタンなどがその代表的な例でしょう。

 

海外の反応を見ても、この代表的な例に日本と韓国は漏れなく入っています。

 

しかし現在、日韓断交が叫ばれるようになるほどの険悪状態に至るまでの経緯は、そこまで長くはありませんでした。

 

日本人が「韓国人は何かおかしい」と感じ始め、「韓国人は頭がおかしい」と認識するようになり、過激派が日韓断交を叫び始めるまでの出来事を時系列に並べると、以下のようになります。

 

 

2002年…日韓ワールドカップで韓国人サポーターが「日本の大地震をお祝いします」という横断幕を掲げたことで、多くの日本人が「韓国人は何かおかしい」と気づき始める。

2004年…ドラマ『冬のソナタ』による韓流ブームが興り、フジテレビやNHKのゴリ押しにより、スポンサー製品の不買運動などデモ活動が本格化し、嫌韓ブームが生まれる。

2006年…嫌韓の市民団体「在日特権を許さない市民の会」が発足。代表・桜井誠の主導でヘイトスピーチのデモ活動が行われ、嫌韓ブームやネット右翼(ネトウヨ)が急増する。

2006年以降…韓国が「従軍慰安婦問題」や「教科書・竹島問題」など、日本に対して反日的な活動を展開する度に「日韓断交」が叫ばれるようになった。

 

主にこうした流れにより、現在の「日韓断交論」が交わされるようになりました。

 

 

2019年現在、日韓断交の可能性が高まっている?

2018年末には、韓国駆逐艦の日本哨戒機へのレーダー照射問題、韓国の文喜相(ムン・ヒサン)議長による「従軍慰安婦問題」を巡る天皇に対する謝罪要求発言などがありました。

 

これにより、日韓関係は「マイナス30度に冷え込んだ」と揶揄されるほど、過去最悪な状況になっています。

 

日韓断交が現実味を帯び、これまで強硬策に出なかった日本政府も何かしらのアクションを起こす可能性も指摘されています。

 

 

 

 

 

 

 

日韓断交による経済的メリット 【韓国経済に大打撃を与えられる】

 

韓国に「ざまーみろ」と言えるようになる?

 

ネット右翼(ネトウヨ)など保守派に人気の経済評論家の三橋貴明さんによれば、日韓断交により対韓貿易額がゼロになったとしても、日本にはダメージはないそう。

 

ダメージがないどころか、むしろプラスになり、一方で韓国は致命的な大ダメージを受けるということです。

 

 

経済的には、支障どころか日本には大きな利となる。例えば、日本が資本財の輸出を制限するだけで、韓国経済は壊滅的な打撃を受けるのだ。

 電機業界をはじめ、日本メーカーと韓国メーカーは熾烈な競合関係にあり、韓国は日本から半導体の原材料や生産設備などの資本財を大量に輸入して製品(消費財)を生産し、世界のマーケットシェアを日本メーカーから奪ってきた。

 そこで日本が韓国への資本財の輸出を制限すれば、サムスンやLGをはじめとする韓国メーカーは生産が滞り、窮地に立たされるのは火を見るより明らかだ。その反面、日本メーカーが世界市場を奪回することが可能となる。

 

引用:ライブドアニュース – 日韓が「国交断絶」すると起きること 韓国経済に壊滅的な打撃

 

韓国の貿易依存度は、日本の約3倍となる40%超だそう。

 

製品を製造するための資本財が日本から輸入できなくなるとなると、サムスンやLGなど大手韓国企業は国際競争力を著しく削がれてしまうようです。

 

日本と韓国の貿易をストップするだけで、日韓断交を心から望んできた真の嫌韓ユーザーにしてみればまさに「ざまーみろ」と言いたくなるような状況を作り出せるようです。

 

 

日韓通貨スワップ協定を破棄すればさらに大打撃

貿易のストップに加えて、日韓通貨スワップ協定が破棄された場合にも、日本には何の影響もなく、韓国にとってはデフォルト(破産)の危機を心配しなければならない状況に陥るようです。

 

 

日韓通貨スワップ協定など破棄しても構わない。通貨危機(為替レートの暴落)に陥った緊急時に通貨を融通し合う協定とされるが、韓国経済の破綻より先に日本が韓国ウォンとの両替を必要とするような日は絶対に訪れない。国交断絶により、韓国側に一方的に利がある協定に日本は付き合わなくて済む。

 

引用:ライブドアニュース – 日韓が「国交断絶」すると起きること 韓国経済に壊滅的な打撃

 

 

 

日韓断交による経済的デメリット 【東アジア圏が総倒れになる】

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